５：Stripe、PayPalで利益最大化の秘訣【決済連携】

Stripe、PayPalで利益・入金を最大化するためのコツを記載します。

1資金の自動引き出し設定を「最短」にするfa-cc-paypalfa-cc-stripe

Stripeは、初期値では毎週金曜日に自動入金される設定です。

曜日の変更は問題ありませんが、Stripe側の判断で不正と判断されれば、最悪アカウント凍結される場合もあるため、あえて週次から月次入金に切り替える必要はないでしょう。

尚、ユーザーがカードで支払ってから入金可能になるまで4営業日かかります。仮に毎週金曜に自動入金の設定で木曜に支払いがあったとしても、翌日手元に現金が入る訳ではございませんのでご注意ください。（2022年8月19日以前に発生したJCBカードによる支払いは入金可能になるまで30日かかります）

PayPalはFacebookの広告費の支払いに利用できるなど、便利な側面もありますが、銀行ではなく、シンガポールに本社を置く決済代行サービス(資金移動業者)ですので、安全性は銀行ほどはありません。

何かの国際的な法律の急な変更や、その他の事情で、資金が急に凍結されても、海外ですので取り戻すのは困難です。いわば、規模の大きい取引先の業者の一つくらいに思っておきましょう。

あくまでも、一時的に顧客の決済代行を代行してくれる会社と割り切って、定期的に資金は、より安全である銀行に可能な額を全額、またはほぼ全額移してください。

Facebookの広告費の支払いはPayPalでもおこなえますが、そのために多量の資金をPayPalに置いておくのは安全策とは言えませんので、クレジットカードで行いましょう。

カードの利用残高が心配な場合は、AMEXの銀行口座にデポジットを振り込めばその分まで利用枠を拡大できますので、これもクレジットカードで完結できますので、このようなサービスの支払いに利用できるとしても、その残高をPayPalに頼る必要はありません。

PayPalから資金を引き出す場合、引き出し額が５万円未満の場合250円の手数料がかかり、５万円以上の場合は無料です。

詳細は[ PayPalから資金を引き出す方法(PayPal公式)>> ]を参照してください。

手数料をケチらずに定期的(最大頻度)に最大額、またはほぼ最大額を銀行に移動する設定にするのがオススメです。

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2購入後、カード会社に電話で「最大24分割」にできることを通知fa-cc-paypalfa-cc-stripe

PayPalやStripeの支払いはクレジットカードが主に使われますが、クレジットカードは実は購入後に、支払いに困った方のために、通常24分割程度まで、一部のカードブランドでは36分割まで対応しています。

但し、この分割に対応した枠は、購入限度額の「ショッピング枠」に対して「リボ枠（割賦枠）」と呼ばれており、通常はカードの支払い限度額より少ないです[ 参考:クレジットカード"割賦枠"とは(外部サイト) >> ]。

リボ枠は、最初に設定した枠にもよりますが、100万円のカード枠に対して30万円など、金額が定められています。

「定期決済」＋「支払い回数設定」にすると分割払いのようになりますが、例えば30万円の商品を買っていただくのに「10万円×3ヶ月」だと、途中で顧客がキャンセル・一時停止してしまったりします。

そこで、一括(例えば一括10万円×3回決済)で買っていただきたい訳ですが、この額を支払うのに苦労する方は、各自で「決済後」にカード裏面の会社に電話して、分割払いにしてもらうことで、間接的に分割支払を利用できます（売り手には一括で入金されます）。

尚、買い手はこの「後から分割」あるいは「後からリボ」によって、カード会社によって異なる金利を商品代とは別に負担します(ほとんどの場合、年率15％です)。

※リボ枠（割賦枠）はカードによりますが、上限が税込30万円である方も多いので、商品が税込30万円以下だと後からリボ（後から分割）を利用できる人の割合が少し増えるかもしれません。

（買い手への通知例）

分割払いを利用したい場合、決済完了後、クレジットカード裏面の番号に電話して、「●●の決済を、24分割払いにしたい」などと伝え、分割払いにしてください(たいていの場合、２～24分割に対応していますが、稀に36分割払いに対応しているカードもあります)。

但し、分割払いにできる枠は、例えば30万円までなど、ショッピング枠(カードの利用限度額)よりも通常小さな額が設定されていますので、気になる場合は事前にカード裏面の電話番号に電話して、分割にできるかを問い合わせてください。

「リボ枠（割賦枠）でなくカードの「ショッピング枠」を利用して、強制的に購入時点で24分割決済させる手法」についていは、下記をご確認ください。

 

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3決済ボタンの近くに、問い合わせ電話番号を掲載fa-cc-paypal

PayPalで継続課金するには、支払う側は必ず「PayPalアカウントを作成」する必要があります。

そこで、PayPalアカウントの作成に困った時のために、お問い合わせ先番号を支払いボタンの近くに掲載するのもありです。

顧客がPayPalアカウントを作る時、顧客のIPアドレスなどの状況によって、うまくアカウントが作れないことが稀にですが、あります(例えば海外でPayPalアカウントを作成しようとした場合や、共同Wi-Fiで、別の人が既にアカウントを作成済みだが、本人は初めて作る場合等)。

その場合に備えて「①パソコン→スマホ、スマホ→パソコンと端末を変えてのアカウントの作成」、「②スマホでWi-Fiをオフにして作成を試みる」の他に、下記の「③PayPalのお問い合わせ電話番号」を書いておくと、稀にPayPalアカウントを作成できない顧客が自分で問題を解決してアカウントを作成してくれますので、支払い成功率が微増します。

（記載例）

初めてPayPalアカウントを作成する場合で、作成ができない方へ：スマホの場合はWi-Fiをオフ（オフだった場合はオン）にしてもう一度作成を試みてください。端末や接続環境が変わると、作成に成功する場合があります。それでもダメな場合、スマホ→パソコン、パソコン→スマホなど、作成環境を変えて試してみてください。

それでもダメな場合や、分からないことがある場合、PayPalは日本語で電話対応を行っています。以下はPayPalの電話番号です。分からないことがあれば電話をかけてみてください。

PayPalカスタマーサービスに電話をする
03-6739-7360 (携帯電話、または海外から)

0120-271-888 (固定電話から)

※営業時間：月曜日～金曜日の午前9時～午後6時（日本時間）

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4銀行振替やデビット/プリペイドカードで購入できることを通知fa-cc-paypalfa-cc-stripe

Stripeは、クレジットカードだけでなく、国際ブランド（VISA、Mastercard、JCB、AMEXなど）のマークの入っているデビットカードが使用できます。クレジットカードを登録したくない／持っていない顧客に購入してもらいやすくなっています。J-Debitのデビットカードは使用できませんのでご注意ください。

対応端末でアクセスした場合、Apple PayやGoogle Payで支払うことも可能です。ユーザーがApple PayやGoogle Payで利用できるクレジットカードを登録済みの場合、カード番号を入力する手間が掛からずに決済できるため離脱率低下につながります。
念のため、アカウントで使用できる支払方法を確認しておきましょう。[設定 > 支払方法（Stripe管理画面・本番環境）]

上記の設定画面には、店舗支払い（コンビニ決済）もありますが、有効にするには別途審査が必要で、審査には３週間以上かかります。通常コンビニに出向くよりWeb画面で決済する方が簡便であるため、ご自身のビジネス内容や顧客層を考えて、どうしても必要な場合以外は無効のままで良いでしょう。

PayPalは、デビットカード・プリペイドカードはもちろん、銀行の口座振替を利用できます。

このため、クレジットカードを登録したくない／持っていない顧客に購入してもらいやすくなっています。顧客はクレジットカードを使わなくても、銀行口座の残高で支払いができます(法人の方を除く)。

尚、口座振替を利用したい場合は、顧客は必ずPayPalアカウントの作成が必要です。

利用できる銀行は主要なメガバンクとゆうちょ（みずほ、三井住友、三菱UFJ、ゆうちょ、りそな／埼玉りそな）になります。

口座振替を設定することで、PayPalでの支払いに銀行口座を利用でき、日本のPayPalアカウントで必要な本人確認手続きを完了することができます。なお、法人の方は口座振替設定はご利用いただけません。

上記に記載されていない銀行口座を登録した場合、PayPal残高の引出しには使用できますが、支払いや本人確認手続きの実施に使用することはできません。

（通知例）

クレジットカードをお持ちでない場合も、PayPalを利用すれば、銀行口座振替で支払いを行うことができます。【対応銀行】みずほ銀行、三井住友銀行、三菱UFJ銀行、ゆうちょ銀行、りそな／埼玉りそな銀行。口座振替をするには、PayPalアカウント作成後、以下の「入出金管理」の「新しい銀行口座の登録」から振替に利用したい口座を登録・振替認証してください。

また、プリペイドカードや、国際ブランドの(J-Debitを除く)デビットカードにも対応しています。

PayPal>入出金管理→ https://www.paypal.com/jp/signin?returnUri=https%3A%2F%2Fwww.paypal.com%2Fbusinesswallet%2Fmoney

ゆうちょ銀行を入力する場合の注意点→ https://www.paypal.com/jp/smarthelp/article/%E3%82%86%E3%81%86%E3%81%A1%E3%82%87%E9%8A%80%E8%A1%8C%E5%8F%A3%E5%BA%A7%E3%81%AB%E5%8F%A3%E5%BA%A7%E6%8C%AF%E6%9B%BF%E3%82%92%E8%A8%AD%E5%AE%9A%E3%81%99%E3%82%8B%E6%96%B9%E6%B3%95-faq3934

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5PayPalなら、１回の決済額が100万円まで支払えますfa-cc-paypal

昔からPayPalを使っている方は「PayPalは10万円を超えて支払おうと思うと、買い手が本人確認書類を出さなければならない」といった認識があるかもしれませんが、最近作成した全てのPayPalアカウント(少なくとも2017年6月15日以降に作成した全パーソナルアカウント、もしかすると審査基準が緩かった2013年9月以前を除く2013年10月以降に作成した全パーソナルアカウント)において、「１度の決済で100万円までの支払い」が可能です。

尚、一部の古いアカウントで「PayPalにログインして支払う」場合、「１回あたり10万円を超える支払いの場合」にビジネスアカウントの作成時などにも行うPayPalの本人確認(書類の提出など)が求められる場合がありますが、このことは、昔作成した一部のアカウントだけに当てはまります。更に、新規にPayPalアカウントを作成する方の場合も最初から10万円の制限などなく、「１回あたり」100万円まで支払えます(月々30万円×6ヶ月なら180万円の回収も可能)。

どのようなアカウントで本人確認不要で１回あたり100万円まで払えるかは未確認情報ですが、恐らく少なくとも2017年6月15日以降に作られた全てのパーソナルアカウントは本人確認せず100万円まで支払うことができます(カスタマーサポートに尋ねましたが、いつのアカウントが本人確認が必要になるか把握していませんでした。もしかしたら、作成審査が緩く、重複アカウント作成も容易だった2013年9月以前を除く、2013年10月以降に作成した全パーソナルアカウントで本人確認せず100万円まで支払える可能性もあります)。

→尚、ビジネスアカウント（パーソナルアカウントの上位版で、PayPalボタンを作成してお金を受け取ることが可能。通常買い手はパーソナルアカウントです）では、本人確認を２ヶ月以内に求められ、行わない場合、支払い、及び支払いの受け取りが一時的に凍結されます。新規作成後、本人確認が必須となる２ヶ月以内は「受け取りは１回あたり10万円まで(総額指定なし)」「支払いは１回あたり100万円まで」の制限となります。本人確認後は「受け取りも支払いも１回あたり100万円まで」できるようになります。

＜備考：「ゲスト支払い」は廃止になっています＞

買い手がPayPalアカウントを作成しなくても一括で100万円までなら支払えるという「ゲスト支払い」という機能は、問題が多かったため、2021年7月に、(恐らく買い手の保護のために)売り手による機能のオンオフのコントロールは全面的に廃止となったそうです。

ゲスト支払いが原則廃止となった理由は、「買い手」は、PayPalアカウントが無いと、返金保護の対象とはならないためだと思われます(横暴な売り手)。但し、ごく一部の優良な売り手に関しては、完全にPayPal側の判断で、ゲスト支払いがオンになる場合があるとのことで、条件などは明かされませんでしたので、ゲスト支払いには期待しない方が良いでしょう。

念の為、設定の方法はビジネスアカウントで[ アカウント設定 > ウェブペイメント > ウェブサイトの設定 >> ]のページ下方の「PayPalアカウントオプションサービス」という項目を【オン】にするだけですが、2021年7月以降、オンにしても、たいていのアカウントでは有効にできませんし、PayPalに電話しても解決しないと思われます。

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＜♪特別コンテンツ(有料コンサル級ノウハウ)♪＞

6「30万円の商品」をプロラインで自動化＆売上最大化の方法fa-cc-paypalfa-cc-stripe

以下内容は、プロライン開発者の加藤が、MBA(経営管理大学院)で２年学び、価格に関する専門書を５冊以上含む経営理論書を100冊以上読み、自身が10億円以上＆10年以上、今でもLINEで月商3,000万円以上を継続的に売り上げる中で考えた価格理論を使いやすい形でエッセンスだけ取り出し、具体例を１つにまとめたものです。

★読了の上で内容を踏まえた本の例→ [ 価格の心理学>> ] [ 一瞬でキャッシュを生む！価格戦略プロジェクト>> ] [ 世界一ずる賢い価格戦略>> ] [ マッキンゼープライシング>> ]

※その他、知り合いの起業家と直接対話して発見した表に出てこない話や、自身が運用するサービスで、顧客と対話し見い出してきた知見(例えば、毎月３万円の支払いはサラリーマンにはしんどいので２万円のコースを用意して欲しい、として応えてきた分割決済の総合的な分析であったり、２万円のコースに加えて１万円のコースを用意した場合の解約率・回収率による経営の結果の違い)を含みます。

主なポイント

●１：総支払額が同じ場合、１万円のコースより２万円のコースの方が良い(総支払価格は同じ場合で、20万円以上を想定した場合のLTV[顧客の生涯の総支払額]は、両者の比較だと２万円の方が上がりやすい)。しかし３万円の継続決済がずっと続く、となると顧客にとっては融通が難しくなる。

※もちろん、１万円以下の低額なサブスクリプションサービスの運用がいけないということにはなりません。また、これは価格を２倍にするという意味ではなく、総支払額は同じで、解約自由な場合の比較です。

●２：10万円のフルパッケージを売ることができる販売能力があるなら、20～30万円のフルパッケージとして、価値を２倍に引き上げるような経営努力をする方が効率が良い。

(値段を２倍にしても販売本数は半分にならないという経験から。その分、商品価値を２倍・３倍に引き上げるような商品開発努力をするのは当たり前として。)

●３：実際のあなたの実働を伴わない状況を作りたい場合、総支払額は40万円以下、できれば一括支払い時には税込30万円以下というのが一つの目安になる(これ以上高い商品に対しては効果の期待がより高くなるため、実働を伴わずにクレーム０の維持が難しくなる場合が多々ある。それであれば、値段を安くし、その分減った提供にかかる時間を、販売本数を増やすための集客努力に使う方が良い)。往々にして、価格50万円以上の商品やコミュニティを販売している方は、コミュニティの方への貢献・提供の努力に８割以上の時間を割かれ、５割を切らない方が良い集客努力にかける時間が無くなる。

●４：実働やその他の付加価値を付け加えて売る場合でも、相手が一般顧客、サラリーマンの場合、総支払額は80万円以下というのが一つの目安となる(一括で支払う余力が30～40万円＋残りは継続決済で支払うなど。一括80万円払える方は限られるので、対象顧客を友だち全員とする場合は、一括40万円、分割で追加40万円というのが一つの限界。尚、「累積80万円」の支払い期間は、２年程度を想定している。

【例】一括24万円＋毎月２万円×24ヶ月＝72万円のコース。3万円×24ヶ月や、72万円一括[一括割引15%オフ]等多様な支払い手段を認めることとする）。

例えば、160万円の商品に手を出せる顧客はほぼいない。サラリーマンには手の届かない金額となるからである。それであれば80万円の商品を２倍の数売る努力をした方が良い。

※以前、とある方が1000万円のオンライン商品を売っていましたが、１万前後のリストに対して2名しか売れていませんでした。しかもそれだけの価値提供は現実的に相手に付きっきりになるか、相手に不満を持たせる形で打ち切らないと自分のビジネスに影響が出ますので、提供も大変です。であれば、80万円の商品を200名に売る方がよほど簡単だったでしょう。

＜まとめ＞

「10万円より20万円」「160万円より80万円」であり、「80万円の実働ありより30～40万円のあなたの実働少なめのコミュニティ」が利益最大化の上で、扱いやすい価格帯である。

これは、主にサラリーマン等のC(Consumer, 一般消費者)相手のビジネスの場合です。

以下、具体例に入ります。

価格設定の具体例

プロラインで30万円を回収したい場合、一括決済してもらっても構いませんが、分割決済として定期購読を利用すると売上を増やせます。

【講座価格設計の例】

◆講座の価格：月額25,000円(税込27,500円)×12ヶ月＝300,000円(税込330,000円)

◆一括支払は15%割引：定価:300,000円のところ、255,000円(税込280,500円)※49,500円もお得！

※「月額価格が3万円だと払うのが難しいが、2万円台ならサラリーマンや学生でも何とか手が届き、１年間の期間限定なら頑張って続けられる」「一括の場合は税込30万円未満」を前提条件としています。

【価格設計の根拠】

【１：何故20万円以上なのか？】10万円のフルコースだと収益が上がりにくい（例えば２％売れても１友だちあたり2,000円）場合は、20万円以上取れるフルコースメニューへの改善の検討がオススメです。多くの場合、きちんと付加価値を付与して商品を設計すると、10万円の商品を20万円に上げても、売れる数は半分にはならず、売上UPします。

【２：何故40万円以下なのか？】コンテンツを渡すことでなるべく運営を自動化したい場合、40万円以下がオススメ(例えば50万円以上の商品を売る場合は、手動対応やコンサルなどで付加価値を付けないと、コンテンツ価値だけで50万円以上取るのが難しい)。また、顧客のクレジットカードの与信枠が50万円でそのうち数万円の枠を使っていた場合は、40万円の枠であれば利用限度額として残っている場合が考えられる。

【３：何故、一括決済で30万円を超えないようにするのか？】インフォトップ等、情報商材を扱っている会社や、その他の決済代行会社では、2018年以降、一括で30万円を超える商品の決済だと審査が厳しくなる傾向がある

以上、「フルコースとして10万円では安すぎる」「商品提供の自動化のバランス」「昨今の決済審査事情」を加味すると、40万円以下、特に「30万円以下、20万円以上」になるようなコースの価格設計が一つのオススメです。これは「一括決済」する場合のトータル価格であり、「定期購読した結果、結果的にその価格になる」場合は、これを超えていても構いません。また、一括支払割引で15％程度割り引くことや、決済代行手数料で数％取られることも想定し、本来イメージしている価格より少しだけ上の定価から検討することがオススメです。

以上が講座価格の設計の根拠です。もちろん、これが唯一の答えでは全くありません。

また、当然ですが、価格設定に見合った価値提供（成功の総合環境／フルパッケージ）を心がけましょう。

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7分割決済しても解約されない仕組みfa-cc-paypalfa-cc-stripe

【プロラインなら、支払い金額に応じた商品の自動受け渡しが可能】 (６の続きです)

上記までで行った価格設定を、プロラインを使ったPayPal連携で回収することを考えます。

一括280,500円で一括購入のボタンのみを用意するのでも構いませんが、コースの内容に自信がある場合は、併せて記載のような「月々27,500円×12回の定期購読」も用意しておくと、成約率が大幅に上がります。

ただし、定期購読[=定期決済]は、お客様側の操作でいつでも支払いが一時停止・キャンセルできることに留意してください。

このため、最初に全てのコンテンツを渡してしまうと、定期購読をキャンセルされた際に対応ができなくなります。

そこで、プロラインを使って、特定の価格を支払うごとにメッセージでコンテンツが徐々に見られるように開示していく仕組みにします。そうすると、定期購読した方は払い切るまで徐々にしかコンテンツを入手できず、一括で払った方は最初から全てのコンテンツを手にしますので、割引と合わせて一括支払いのモチベーションにもなります。

プロラインは、その商品(種類)の「合計金額」に基づいてシナリオ移動、会員ページの権限開放などを行うことが可能ですので、上記の一括、定期購読のいずれの決済にも完全に対応しています。

更に、例えば「今月は余裕があるから＋10万円」といった支払いも認識し、累積支払い金額として計算しますので、柔軟な支払いに対応します。

現在、ほとんどのLINEやメールの決済連携システムは、決済合計金額ではなく「ある決済が成功した瞬間」にしかメッセージを送信できませんので、PayPalやStripeで合計支払い金額に応じて商品を渡すことができるのはプロラインだけです。

経験上、このような柔軟な支払い体系を用意することで、一括のみの場合と比べて成約率は２倍程度異なります。ぜひ、プロラインを用いた分割決済や定期購読の利用をご検討ください。

決済と同時に「メッセージを送信」「シナリオ移動」「タグの付け外し」を行ったり、累積支払い金額と連動して会員サイト作成（コンテンツの引き渡しの自動化）をする方法は、詳しくは以下のページを併せて参照してください。

※このような「定期購読とコンテンツの都度受け渡しの仕組みを作るのが大変」だと思う場合、分割を用意せずに一括決済のみとし、代わりに２．購入後、カード会社に電話で「最大24分割」にできることを通知で代用しましょう。

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以上７つのコツで、プロラインと決済連携をより便利に利用してください。

尚、PayPalもStripeも日本語で電話対応をおこなっています。以下はPayPalの電話番号です。PayPalアカウントについて、何か分からないことがあれば電話をかけてください。

Stripeは日本語で電話対応、チャット、メールを受け付けています。

Stripeカスタマーサービスに電話をする

Stripe サポートページ

※よくある質問が表示されます。右側の「サポートにお問い合わせください」から問い合わせ可能です。

※日本語の対応時間：月曜日～金曜日の午前9時～午後18時（日本時間）

PayPalカスタマーサービスに電話をする

尚、アカウントがある場合は[ PayPalにログイン>> ]して、一時お問い合わせ用番号を入手すると、PayPalがお客さまをより早く識別できます。

03-6739-7360 (携帯電話、または海外から)

0120-271-888 (固定電話から)

※営業時間：月曜日～金曜日の午前9時～午後6時（日本時間）

マニュアルを最初から読むにはコチラ！